高齢者の入院医療費を安くする「限度額適用認定証」を使ってみた

限度額適用認定証で高齢者の入院医療費を安くする方法

入院するだけでもお金がかかるのに、手術となったらとんでもない医療費が必要になります。

そういった時に高額医療費制度があるので、日本ってなんてありがたいんだ、日本で生まれてよかったって思ったのです。

入院して手術をすると医療費が高額になるので「限度額適用認定証」の提示を忘れずにしてください。

お医者さんでかかった医療費が高額になった時に「限度額適用認定証」を提示すると、窓口での支払いが限度額までになります。

「限度額適用認定証」を提示しないと、限度額を超えた分もいったん支払い、後から申請することで支給されますが、その場での負担額がとても大きいので大変です。

でも、前もって「限度額適用認定証」の交付を受けていると、医療費は限度額だけの支払いで済みます。

わたしは高額医療費制度を知らなかったので、医療費に関しては、最初に自分ですべて払って、後から申請して支給を受けるものだとばかり思っていたのです。

今回初めて入院し手術を経験して、不安でいっぱいでしたが、入院して手術後の医療費の高額なことにびっくりしました。

年金だけでは暮らせないというのに、年金の2か月分が飛んでいくほどの金額にびっくりでしたが、高額医療費制度の限度額適用認定証のおかげで負担額を最小限にできて、ほっとした気持ちです。

入院して手術をしましたが、国民健康保険に加入しているので、わたしの場合は限度額適用認定証が必要な70歳未満の人に該当します。

ですから、医療費は限度額適用の数万円の負担で済んだのです。

それでも入院となると医療費以外にも、日々お金もかかりますから、支払額も大きくなります。

知っているのと知らないのでは、気持ち的にも安心感が違いますので、高額医療費制度「限度額適用認定証」のことを知っておいてください。

国民健康保険の方で高額医療費制度「限度額適用認定証」について知っているでしょうか。

あなたは知っているとは思うのですが、知らない人もいると思いますので、申請窓口や月額の自己負担限度額を紹介します。

高額医療費制度「限度額適用認定証」の交付は、入院前に申請が必要です。申請した月の1日からの適応となるので、月末の入院の場合は早めに申請しておくことです。

申請窓口
国民健康保険の方…………市町村の国保担当窓口

月額の自己負担限度額

わたしの場合は国民健康保険で、70歳未満の人の場合に該当するので、70歳未満の人の場合の月額の自己負担限度額の紹介です。

70歳未満の方の自己負担限度額（月額）

※所得とは、国民健康保険税（料）の算定の基礎となる「基礎控除後の総所得金額等」のことです。所得申告をしないと、区分「ア」とみなされます。

「限度額適用認定証」の提示を忘れると、その場で限度額を超えた分も、いったん支払わなければなりません。

限度額を超えた分でも金額が大きければ、とりあえず支払うのも大変です。

しかし、医療機関の窓口で「限度額適用認定証」を提示することで、入院診療・外来診療費用の支払いを、自己負担限度額までにとどめることができます。

もしクレジットカードで支払うとしても、カードの利用枠がありますから、その枠を超えてしまったら支払いできません。

カードの利用枠に注意

例えば「限度額適用認定証」の提示を忘れて、医療費20万円の支払いになって、クレジットカードで支払った場合、カードの利用枠が10万円とか20万円だった場合、他に何かの買い物でクレジットを利用していたら、カードで支払いができないことも考えられます。

もしクレジットで支払えないとなった場合、現金での支払いとなってしまうこともあるので、注意が必要です。

ですから、入院などの場合は高額医療費になるので、あらかじめ「限度額適用認定証」の交付を受けて、提示を忘れずにしてください。

（この記事についてはわたし自身が忘れないために、記事にして残しています。）

詳しいことについては、あなたが住んでいる市区町村の国保担当窓口で確認してください。